カナ 用語 解説
セイ

生活意識

（ライフスタイル、マインド）

 マーケティングでこの言葉を用いるときは、消費者行動の基礎となっている消費者の生活目標や価値観のこと。ライフスタイル（生活態度）ともいえる。モノ不足からモノ過剰の生活環境になると、共通的名生活態度から、個々人の個性化が進展し、ニーズやウォントは多様化する。個のような消費者志向の変化、トレンドを予見し、マーケティング戦略をたてることが必要になっている。もちろん、生活意識は、経済や社会の変化によって大きな影響を受ける。好景気と不況期の消費態度は違ってくる。生活意識の変化は経済、社会や地域環境、テクノロジー（インターネットなど技術）、欲求の満足度（マズローの欲求5段階説参照）が要因となって変化する。
  生活時間 通常、1日24時間を大きくつぎの3つに生活時間に区分する。睡眠・食事・入浴・身の周りの用事など生活必需時間、仕事・学業・家事・移動時間など生活活動に従事している時間、生活必需時間と拘束時間を差し引いた自由に使える自由時間の3つである。生活必需時間は、ほぼ一定していると考えられている。拘束時間は、週休二日制の普及や労働時間の短縮で減少傾向にあり、自由時間は増加傾向にある。マーケティング上重要なのは、この生活時間の配分だけでなく、それぞれの時間帯分布である。自由時間の増加とその深夜化は、小売業態や営業スタイルに影響をもたらす。
  生活者 消費者の欲求は欲求が満足されるとつぎの欲求を求めるようになる。米国の心理学者マズローが理論化した「欲求5段解説」である。まず空腹や睡眠などの生理的欲求が起こり、それが満足されると安全でありたいと思う安全性欲求、それが満足されると職場や地域社会など周りの人と同じでありたいと思う社会的同調性欲求、それが満足されると他人と同じではなく何か特技を身につけたいと思う自我欲求、そして周りに影響受けることなく生活したいという自己実現欲求と欲求が高度化する。欲求の高度化とともにモノやサービスに対する欲求も変化してくる。生理的欲求のただ単純にものを買い消費をしていた時期から、自分自身、かけがえのない人生をしっかりと生きようとし、生活に創造性を持ち始める時期へと変化していく。生活者の欲求変化を正しく認識する必要がある。
  生活シーン 生活者の生活場面。衣料ならホーム、スクール、タウン、シティ、ビジネス、スポーツ、レジャー、ソシアル、フォーマルというように場面を設定できる。食生活なら個人食、家族団らん、外食、パーティなど。住生活なら学生シングル、社会人シングル、単身赴任、新婚家庭、DINKS（ダブル・インカム・ノー・キッド）、核家族、三世代同居、シルバーリビング、住居サービス、公共施設など。遊びなら幼児、小中学生、ギャンブル、ストレス解消、リフレッシュ、鑑賞、音楽、スポーツ、旅行など。交際なら伝統行事、社会行事、ボランチア、冠婚葬祭など。創造なら料理、園芸、クラフト、書道、写真、美術、ダンス、映像、音楽、舞台、文芸、園芸など。この生活の場の発想から売場づくりやマーチャンダイジングコンセプトを考える。
  生活提案 主として小売業が需要創造を意図して、どのようにしたら生活シーン（生活の場）が快適になるかを提言する行動。物不足時代の必需品単品販売からより快適なライフスタイルを提案するためのマーケティング戦略、マーチャンダイジング戦略を展開するひとつの発想形態である。
  生活道路 コミュニティ道路とも呼ばれる。道路に安全性、快適性、健康性などを優先させ、生活を豊かに楽しめる道路を実現しようというもの。古くは旭川市の買物公園、横浜市の伊勢佐木モールが有名。最近では池袋のサンシャイン大通り、赤坂の一ツ木通りなどにその思想が導入され、集客術としての効果を実証している。商店街・繁華街など、商業集積地の活性化あるいは再開発にきわめて有効な手法のひとつである。
 

「生活の質」指標

【quality of life index】

 経済企画庁が、つぎの10の分野から社会指標を算出し、生活の質の変化と実態を推定しているもの。(1)健康、(2)教育・学習・文化の機会や環境、(3)雇用状況と労働生活の質、(4)余暇活動の充実、(5)所得や消費の充実、(6)住宅や住環境の整備と発見、(7)個人生活の安全性、(8)家族生活、(9)コミュニティ生活の質、(10)社会階層の公平と移動。昭和40年から資料分析が行なわれている。
 

生産財

【industrial goods】

 産業財とも呼ぶ。消費財に対して用いられ、広く業務用の対象となる財をさす。生産財の分野は広範にわたり、内容分類として、生産工程でどのように利用されるかによってつぎのようになる。カッコ内は代表例。(1)資本財（溶鉱炉、工場設備）、(2)付帯設備財（リフト、トラック）、(3)什器・備品財（机、タイプライター）、(4)原材料財（材木、鉄鉱石、小麦）、(5)加工材料・部品財（セメント、針金、タイヤ）、(6)業務用消萩財（鉛筆、ペンキ）、(7)サービス財（修理、法律相談）。
  生産財広告 機械、商品原料、化学製品、部品、操業用の消耗品などの広告で、それを活用する企業や製造メーカーなどを対象として行なわれる広告。産業広告の一種である。広告媒体は、産業紙・誌、専門紙・誌が多く使われ、広告するものが生産財であることから、性能や機能を詳しく解説するタイプの広告が多い。
  生産財市場 （B−to−B） 生産財を売買対象とする市場のこと。消費財市場より大きな規模をもつ。この市場は消費財市場と比べて、(1)顧客は少数で、かつ地理的に集中している、(2)大規模な顧客に集中する、(3)景気や消費財市場の動向に影響される、(4)需要の価格弾力性が低い、(5)合理的な購入動機が強い、(6)購入者の専門的知識が高い、(7)需要の変動幅が非常に大きい、といった特性があり、独自のマーケティング活動が要請されることになる。B−to−Bとはビジネス・トゥ・ビジネスの略。企業や団体が企業や団体を売買対象とするビジネス全体をいう。
  生産財マーケティング インダストリアル・マーケティング（industrial marketing）ともいう。生産財は消費財と異なる購買行動をもつところから、企業や組織を対象とした独特の戦略が必要とされる。生産財市場の特性に起因する場合が多く、取引関係が長期化し、企業間の取引であるため需要変動が大きい、技術開発の影響を強く受ける、という点が指摘できる。
  成熟市場 殆どの世代がほぼモノをそろえた時代を成熟市場と呼称している。多くの商品が高い普及度を示している市場の状態のこと。市場の特性は、多くの耐久消費財が高い普及率を示す、ファッションでは「タンスがいっぱい」といわれるように多数保有、成長期の市場のように強い購入意欲を示さない、需要は買替えか買増しが中心などの特徴がある。1980年代に入って、わが国の市場は、成熟市場となった。
  生鮮三品 食料品のうち、魚（鮮魚・水産）・肉（精肉・畜産）・野菜（農産）の3つをさす。スーパーや小売専門店にとっては重要な商品アイテム。日本人の食生活がコンビニエンス化、外食化、健康志向化、個食化などによって食生活が複雑化してきている。生鮮三品の流通経路も時代とともに変化を示している。たとえば、鮮魚はコールド・チェーンの技術が進歩し、鮮度の高い商品の安定供給が可能となった。しかし、青果と食肉は、複雑な流通経路のため、改善の余地が多い。
  製造卸 製造業と卸売業を兼ねている業態をいう。通常は、特定の産業が発展・成長していく過程にみられる現象であり、やがて産業そのものが成長する中で、製造業と卸売業に分離されてくる。今日でも玩具や衣料品、一部の食品などでこの製造卸が見受けられる。ファッションの多様化、個性化志向の強まりを背景に、アパレル業界の製造卸が増加した。製造卸の強味は、流通の川下との接点にあるため市場情報を先取りすることができ、それを製品に反映させることができるところにある。
  製品（商品）計画 顧客の欲求を満足させ、企業に利益をもたらすような製品ミックスの形成に関わる計画活動。製品ミックスの拡大と縮小、新製品開発、既存製品の改良、既存製品の信用と開発、製品廃棄、製品差別化と市場細分化、計画的陳腐化、商標・構想その他の製品属性の検討などが製品計画の項目。
  製品（商品）・市場戦略 H.I.アンゾフが提唱した概念。企業の収益率を最適化するような製品・市場ミックスを選択し、企業の持つ資源を、各製品・市場機会に配分することを製品・市場戦略と定義している。どのような市場に、どのような製品（商品）ミックスで企業進出するかを戦略的に決定することの重要性を指摘した用語である。アンゾフは戦略目標として、市場占拠率を維持できるよう業界と同じペースで売上を延ばすこと、相対的効率を高めるために相対的な市場占拠率を高めること、投資資源を作り出すため利益を増大させること、新しい資本を引きつけるため1株当たり利益を増大させること、新製品・新製品ラインを絶えずふかしていくこと、顧客人口を絶えず増やしていくこと、過度な変動・周期変動をなくし非効率を排除していくこと、以上7つの目標を設定している。
  製品（商品）戦略 標的市場（ターゲット・マーケット）に適合するような製品ミックスの決定を内容とする。製品戦略は、マーケティング戦略の一貫として位置づけられるため、価格戦略、プロモーション戦略、流通戦略などと相互関連性を有し、調整される必要がある。
  製品（商品）差別化 自社製品について、競争製品と区別されるような1つないしそれ以上の特徴を開発して、競争製品に対する差別的有利性を確保しようとする方策。製品差別化は製品そのもの、製品名、製品の包装の差異を開発することによって達成される。
  製品（商品）多様化 製品ラインの拡張ともいわれる。企業が生産、販売する品目を追加すること。製品ミックスの拡張。企業の安定のため、さらなる成長のため、販売面での有利な位置の確保、企業過剰能力の利用など多様化の目的がある。
  製品（商品）寿命延命策 米国のマーケティング学者T.レビットが、製品のライフサイクルを好ましい形で延ばし、長期にわたって企業に収益をあげさせるために提案している戦略。具体的には、(1)現在の顧客に今まで以上に商品の使用回数を増やすように宣伝する、(2)現在の顧客に今まで以上に多目的に商品を使用させる方法を開発する、(3)市場を拡大して商品の新しい顧客をつくり出す、(4)新しい用途を発見する、という4つの方法の中から、市場と売上を拡大しようとするものである。
 

製品（商品）ライフサイクル

【product life cycle】

 プロダクト・ライフ・サイクルともいう。市場における商品の成長から衰退の過程を4段階に定義し、それぞれの段階におけるマーケティング戦略の方向を示したもの。成功した商品をみると、市場導入から廃棄に至るまで一定の段階を経過しながら進行している。このサイクルをマーケティング・モデルとして描くと、つぎの4つの順序で起こってくる。(1)市場開発期−導入とも呼ばれ、需要創造のための努力がなされる、(2)成長期−需要が増加し、市場規模が拡大する、(3)成熟期−需要は頂点に近づき、買替え需要が中心になり、価格競争が激化する、(4)衰退期−需要は急速に減少し、新規商品が出現する。それぞれの段階に対応したマーケティング戦略の構築と、成長期を持続させるための長寿命化戦略が要求される。
  製品（商品）ポジション分析 製品属性別の各製品、各ブランドの評価点についての調査データ、あるいは多次元尺度解析法によって、得られる製品、ブランド別のスコアなどを用いて主として2次元空間における各製品・ブランドの布置図を作成し、分析する方法。製品コンセプトの開発、製品戦略設定、製品評価などに有効な分析法。
  製品（商品）ミックス プロダクト・ミックスともいわれ、企業が販売する製品の構成をいう。製品ミックスの構造は、幅と深さと一貫性という側面を有する。幅は、取り扱う製品ラインの数。深さは、各製品ライン内のサイズ・色合・型・価格・品質の数で測定。一貫性は、企業が扱う各製品ラインが、最終用途、生産設備、販売経路、そのほかの面で、どの程度密接な関係を有するかを示す。
セキ セキュリティ市場 個人や企業の安全に関する商品やサービス全般についての市場のこと。ここ数年で急速に拡大してきた市場であり、その背景には個人生活に対する不安感の増大と、企業の保安業務の外注化といった合理化志向の高まりがある。セキュリティ市場の代表例としてはガードマンといったことばでよく知られる警備サービスがあるが、この警備サービス業界も、単なるガードマンの派遣業から、いまではコンピュータを駆使した警備ネットワークを完成させるなど、近代的業界へと脱皮している。
セダ 世代特性 人々の生まれ育った時代の違い（時代性）と、年齢の違い（年代性）によってみられる特性。販売面では、世代によって消費態度や生活意識が大きく異なっていることに着目し、市場細分化の方法として、市場の量的、質的な把握のために利用されることが多い。わが国の市場でもっとも注目されている世代は、昭和22年から25年生まれの世代である（いわゆる団塊の世代）。彼らは10代から20代前半にかけてはヤング市場、結婚してニューファミリー市場、最近では中年市場というように絶えず注目を集めている。
セツ 接客サービス 販売員がお客と接した時に販売を促進させるために提供する人的サービス。商品知識をはじめことば遣いや態度など、販売員がお客に接する時のすべてのサービスを含む。扱い商品や店舗機能などが画一化して有力な競争要因になりにくい環境になっている小売業においては、この接客サービスの優劣が店選びのポイントになるともいわれている。「感じのいいお店」「親切な店員がいるお店」「相談できるお店」といった評価が店選びのポイントになるということであり、お客の立場に立った接客サービスの向上が求められている。米国百貨店ノードストロムの接客サービスは有名。
セツ 説得広告 広告商品の説得によって、購入を直接刺激する広告をいう。主として、知性的訴求によって、消費者の購買意欲を喚起し、直接、商品の販売を狙ったものである。商品名の知名度を高めるための印象広告に対置される。
ゼネ ゼネラリスト マネジメント論でスペシャリストと区別する。経営活動で、財務、労務、購買、製造、販売、事務などの活動がある。これらの仕事はスペシャル的な性格を持つ。これに対し、経営者、管理者、監督者といった作業とは違った機能を果たす人間がいる。この機能を担当する人々をゼネラリストという。
  ゼネラル・スタッフ 経営規模の拡大に伴い、最高経営や全般管理について助言的役割を果たす参謀機関はますます重要になってくる。ゼネラル・マネジメントに対する全般管理参謀機関というべきスタッフをゼネラル・スタッフという。
 

ゼネラル・
マーチャンダイズ・
ストア

【GMS】

 米国の小売業はかつて、食品を扱うフード・ディストリビューション（スーパーマーケット）とゼネラル・マーチャンダイズ・ストアに分かれていた。GMSの範疇には百貨店、ディスカウントストア、専門店が含まれている。かつてシアーズ、JCペニー、モンゴメリーワードがGMSの業態として日本で語られていたが、現在はクロスチャネル・ショッピングの登場で、GMSとしての業態は話題にされていない。
セマ

セマンティック・
ディファレンシャル法

 意味差判別法ともいい、通常、SD法と呼ばれている。早い−遅い、明るい−暗い、重い−軽いなどの対立する形容詞の対を用いて、商品、銘柄などの与える感情的なイメージを、5段階あるいは7段階の尺度を用い、判定する方法。
セリ せり売買 複数の買い手または売り手を相手に値段を口頭で交渉して売買する方法。生鮮食品関係の中央卸売市場などでの売買方法である。値段のつけかたには、買い手が値をつけ安値からだんだんに値をあげていく方法と、売り手が値をつけ高値からだんだんと下げていく方法がある。中央卸売市場などでは前者の方法がとられている。
  セリング 一般的には、企業もしくは個人営業者の行う対顧客コミュニケーションならびに売買事務処理活動、すなわち販売行為一般を指す。やや特殊な意味としては、市場調査分析、販売地域ならびに販売経路設定、広告ならびに販売促進、さらには需要を反映した製品の規格や価格設定などを含めた広義の「企業における市場対応姿勢あるいは政策」を意味する場合がある。
セル

セールス・エンジニア

【sales engineer】

 機械工学などの専門技術をもったセールスマンのこと。生産財の分野では、購入元が専門的知識を十分に備えており、取扱商品も専門技術を必要とするところからセールスの中心をなしており、セールスマン育成の柱ともなっている。消費財の分野でも高度な専門技術を必要とする商品が増大しており、また、セールス・エンジニアのほうが消費者への説得力があることから、セールス・エンジニアを採用すると同時に、セールスマンのエンジニア化という対応も進められている。
 

セールス・コンテスト

【sales contest】

 販売店やその従業員の販売意欲を刺激するために、一定期間に一定条件のもとで販売に関する競争をさせて優秀者を表彰するような活動をいう。この目的は、営業所や販売店の競争意識を刺激することによって販売量の増大を狙うことにあるが、その他にコンテストを通じて、販売技術、陳列技術、POP広告技術などを修得させる効果もある。その具体的なタイプとしては、山積コンテスト、推奨コンテスト、POPコンテスト（店飾コンテスト）などがある。コンテストは新製品発売・販路開拓・季節需要期などの機会に行うのが一般的。
 

セールス・トーク

【sales talk】

 販売話法ともいい、販売の各場面に応じて必要とされる「売るための話し方」のこと。商品説明のための標準話法、お客の反対や質問に対応する応酬話法をはじめ、肯定暗示法（話の中で暗示的な言葉を使って相手の心を惹きつける）、肯定反応法（お客と意見が一致しやすい点から決めてゆき、最後に商談を締結する）、正面撃退法（相手の反対などを取り上げない）、資料転換法（資料を使って説得する）、シズル話法（どうしても買いたくなる点を強調して売り込む）などの手法がある。
 

セールス・トレーナ

【sales trainer】

 新人セールスマン教育のうち実地訓練やOJTを中心に担当するベテラン・セールスマンのこと。インストラクターと呼ぶ企業もある。一般的には、トレーニング・マニュアルによって教育することが多いが、ベテラン・セールスマンの実績が、有形無形の影響を与えることになる。
  セールス・フォース 企業にとって、もっとも基幹的な活動としての販売を担当する人々を指し、販売部隊、販売勢力といった意味を持つ現場販売組織のこと。競争の激化にともないセールス・フォースの育成と効果的な発動が大変に重要な性質を帯びることになる。
 

セールス・ポイント

【sales point】

 セリング・ポイント、販売訴求点、販売基点ともいう。お客が商品に惹かれている点、最も欲しがっている点をさし、その商品を価値あるものとする特徴をいう。
 

セールス・マニュアル

【sales manual】

 販売員が商品の販売時に必要とする情報を標準化し、できるだけ具体的に記述し、販売活動が正確かつ迅速に行なわれるよう援助するための手引書。内容は、販売員としての心構えから始まり、商品知識やセールス・トーク、関連法律知識、市場動向などが事例を交えながら具体的に記述されている。
 

セールス・マネジャー

【sales manager】

 セールスマンの最高責任者として、販売組織を代表して活動全般を指揮する人。業務内容としては、セールスマンの募集、選考、教育訓練、動機づけ、評価と報酬の決定、販売組織の開発、販売計画の策定、顧客管理などまで広範にわたる。セールスマンはマネジャーに似るといわれており、行動、態度、各種の販売管理業務などで、率先して手本を示せる資質が必要である。
 

セールスマンシップ

【salesmanship】

 広い意味で、販売技術全般をさす。販売道とも言い、セールスマンとして身につけるべき商品知識、技術、心構え、行動力をはじめ、外見、態度、さらには人間としての魅力やモラルをも含む。生得的（生まれつき）ではなく、教育訓練や研修、独習などで身につけることができる。
 

セールス・ミーティング

【sales meeting】

 販売に関する各種の会議を総称したもの。目的、内容によってつぎのようなものがある。朝礼、夕礼、打合せ、連絡会、コンベンション、特約（代理）店会議、商品研究会、販売作戦会議など。内容も連絡、確認、報告、検討、決定などがある。いずれも、十分な事前の準備（会議の目的、使用する資料、時間、場所、形式、進行方法など）が必要。
 

セールス・レポート

【sales report】

 セールスマンが毎日提出する販売日報のこと。その日の販売活動を必要項目別に整理して記入する。ほとんどの場合、会社によって一定の形式になっており、スケジュール、実際の行動、商談などを書き込む。これにもとづいて管理者はセールスマンの行動を把握し、指導など行う。
 

セルフサービス

【self-service】

 流通革命をもたらした経営手法の一概念。そもそもの始まりは1930年8月、ニューヨーク州ジャマイカにはじめてスーパーマーケットを開店させたキング・カレンの発想といわれている。商品陳列を顧客が商品に自由に手を伸ばすことができるように開放陳列（オープン・ディスプレイ）にし、商品と顧客が直接対面し、販売員がその間に介在しない非対面販売方式をいう。スーパーマーケット、スーパーストアの発達とともに普及してきた販売方法。販売員が介在しないので、高度な説明を必要としない最寄り品、広告される有名ブランド、パッケージやラベルに商品説明や品質明示が可能な商品の販売に向いている。対面販売にかかる人件費を削減し、その節約分を売価に反映し、低価格で商品を販売する方式として考案された。
セン

センサー

【sensor】

 温度や湿度、濃度、光など、外界のデータを感知、検出する装置。使用目的に応じていろいろなセンサーが開発され、暮らしの中でも各種のセンサーが活躍している。たとえば冷蔵庫やエアコンには温度センサー、ガス警報器には濃度センサーが使われ、それぞれマイコンで自動コントロールされている。POSシステムなどでのバーコード読み取りも、このセンサーの活用。
  線型モデル 数学的モデルのうち、変数間の関係が1次式、つまり線形型式で示されるモデルのこと。
  潜在需要 消費者の欲求が存在しており、所得の裏付けもある需要のこと。潜在需要は顕在需要に対する言葉で、なんらかの理由によってまだ現実の需要にならず、眠っている需要。企業がマーケティング努力をすれば販売に結びつけられる需要であり、その意味では企業の努力目標ともなるものである。需要予測を行う場合の需要とは、通常この潜在需要を意味し、この潜在需要に自社の目標シェアを乗じた数値が目標売上高となる。ものに対する需要が一巡し高普及水準に達している今日の成熟市場では、潜在需要があるからといって、それがそのまま販売に結びつくという保証はない。潜在需要を販売に結びつけるためには、各企業ともこれまで以上のきめ細かなマーケティング努力をする必要がある。
  潜在需要分析 まだ顕在化せずに、潜在需要となっている需要はどのくらいか、なぜ顕在化しないのか、その商品に欲望はないのか、購買力がないのか、商品に対する不満足な点があるのかなどを明らかにする分析をいう。
  戦術 戦術という概念は、戦略と同義に使われることもあるが、戦略とは区別して用いられる。戦略が、大局的、全体的、中長期的な方針であるのに対し、戦術は、局地的、部分的、日常的な作戦方針を意味する。
  選択的チャネル（販売経路）政策 メーカーが地域ごとあるいは商品ごとに自社製品の扱い流通業者の条件（資格）を設け、その条件を満たした業者のみに製品を流す販売方法。メーカーの系列化としては比較的ゆるい段階のものであり、卸売業・小売業も主としてそのメーカーの製品を扱っているという程度のもので、他メーカーの製品も扱うことが多い。
  宣伝 一定の目標のもとに、世論を操作し、その判断や行為を特定の方向に誘導することを宣伝という。歴史的には、最初に宗教上の布教（1622年）から出発し、18世紀末以降、政治的な思想普及の有力な手段として使われた。その後産業社会の発展とともに商業宣伝としての形が生まれた。広告と宣伝を同じ意味に解釈することも多く、方法も類似している。
 

セントラル・キッチン

【central kitchen】

 チェーン展開をしている飲食店、レストラン、コーヒー・ショップなどが、各店舗には調理機能をもたず、一か所で集中的に調理すること。または、その設備などをさす。調理に関連する食材の仕入、調理品の配送も受け持っており、各チェーン店は、配達された調理済み食品を電子レンジで温め、盛りつけるだけなので、接客に集中できる。セントラル・キッチンにより多店舗でも均質な味を、集中化により低廉な価格で提供できるようになった。
  専売店制 メーカーが販売業者と他メーカーの商品は扱わないという特約店契約を結び、販売業者に自社製品だけを取り扱わせる制度。自動車、ガソリン、家電、新聞などの業界でみられる制度である。メーカーにとっては、競合メーカーの商品を排除し安定した販売先を確保するための流通系列化対策であり、販売店にとっても、アフター・サービスや在庫管理の容易さ、専売店としての保護権益といった利点がある。
  専門職制度 係長、課長、部長といった管理業務を基準とした伝統的な職務制度に対して、職務の専門性を基準とした職務制度のこと。原則として、専門職は部下をもたないために管理業務にわずらわされることなく専門業務を遂行することができるので、企業内の特定職務のスペシャリストを育成することができる。しかし、現実にはこのような本来の意味での専門職制度というよりも、企業内高齢化によるポスト不足のためにやむを得ず採用している例も少なくない。これからの各企業にとって組織の活性化が大きな課題として残されており、そのためにも本来の意味での専門職制度を採用する企業が増加するものと予想される。
 

専門店

【specialty store】

 スポーツ専門店、カー用品専門店、あるいは寝具専門店などのように特定分野や生活のひとつの側面に限定した品揃えと十分な専門知識によって、顧客にコンサルティング・セールスができる小売店をいう。近年の消費の高度化・多様化を背景にしてさまざまなタイプの専門店が出現しつつあり、商品のサイズやタイプなどで客層を限定した専門店、特定のブランド品、特定の生活シーンを想定した品揃えなどの専門店などみられるようになっている。
  専門品 最寄り品、買回り品と並ぶ商品分類のひとつであり、消費者の商品選択基準において、特定のブランドがきわめて大きな影響力をもっているような商品をいう。自動車や高級衣料品、皮革製品など、高額で購入頻度の低い商品がこれに該当しており、所有することによって優越感を感じるような商品が中心となっている。
  戦略 戦術は、局地的、部分的、日常的な作戦方針を意味するのに対し、戦略は、大局的、全体的、中長期的な方針を指す。『戦争論』の著者クラウゼウィッツは、戦略とは戦争の目的を達成するための手段として先頭を用いる術であるとしている。モルトケは、戦略とは見通し得る目的の達成のために一将師にその処分を委任された手段の実際的適用であるとしている。従軍記者リデル・ハートは、戦略とは政略上の目的を達成するために軍事的手段を分散し適用する術であるとしている。戦略論で著名なアンゾフは企業目標というものがあり、戦略とはその目標を達成するための手段と定義している。チャンドラーは、企業の基本的長期目標の決定、そしてそれらの目標達成のために必要な行動方針の採用および資源の配分を戦略と定義している。
  戦略デザイン 戦略形成ともいわれる。ある非定型的な問題状況で、どのような戦略を採用すべきか新規に考案し、形成する必要がある。戦略をデザインすることは、戦略を新たに考案し、創造することを意味する。
ゼン 全国広告 消費財メーカーが、全国的な規模で最終消費者向けに行う広告を全国広告という。百貨店、スーパー、専門店などの流通業や不動産業などが、商圏や限定地域の消費者を対象に行う広告を地方広告という。
  全国商標 ナショナル・ブランドともいう。アメリカ・マーケティング協会の定義によれば「通常、広い地域にわたって通用している、製造業者ないしは生産者の商標」となっている。特定地域で販売されている場合は地方商標（ローカル・ブランド）といわれる。